2011年5月4日水曜日

大震災の東北の日本人から見つめ直す戦後教育からの脱却、国家、日本人

作家の村上龍さんは、東日本大震災で被災された方々が、伝統の祭りをお年寄りから小さな子供までが行っている姿を見て、日本人の家族と地域との絆を見つめ直すため電子書籍の新たな取り組みを始めた。全国の、特に地方に残る正月・祭・花見など、地域に長く根付く伝統行事を見つめ直すことで、日本人の大切にすべき精神文化を絶えることなく伝えようとする。


20世紀最大の歴史学者アーノルド・トインビー博士は、


「世界の民族を調べた結果として、神話を教え


なくなった民族は100年続かない。」




日本を約7年間の長きにわたり占領した連合国が、ウォーギルトインフォメーションプログラム(“War Guilt Information Program”、略称“WGIP”の一環で、日本人弱体化のため徹底した洗脳強教育を行った。その結果、日本神話を教える事を禁止し現在に至っている。いま、日本人は、神話を取り戻し、日本人すべてが学ばねば、戦後66年、あと34年で日本は滅んでしまうことになる。


 忍従や規律、団結と互助、献身、自己犠牲…。東日本大震災後、被災地から伝えられる光景には、戦後の教育の中で軽んじられてきた
日本人の美徳が宿っていた。


心に残った産経ニュースです。


MSN産経2011.5.3 18:00より
http://bit.ly/lJvt2Z
【東日本大震災】震災後、教育の復興も重要 「国家」「日本人」見つめ直す機会


 忍従や規律、団結と互助、献身、自己犠牲…。東日本大震災後、被災地から伝えられる光景には、戦後の教育の中で軽んじられてきた日本人の美徳が宿っていた。被災地の救援や復旧に奮闘する自衛隊も、教育現場では長年、目の敵にされ続けてきた存在だったが、称賛と感謝が日々高まっている多くを奪った大震災だが、これまでの日本の言論空間や教育風土を根本から揺さぶり、多くの国民が喪失していた「国家」「日本人」という意識を見つめ直す機会となったようだ。(菅原慎太郎)


 「日本の奇跡は終わらない」。英フィナンシャル・タイムズ紙(3月17日付)は、こう見出しを掲げて、復興へと努力する勤勉な日本人の姿を報じた。日本人の姿を称賛する海外の報道は一つや二つではない


 家や財産を失っても、互いを思いやり、助け合う被災者たち。空腹にもかかわらず、整然と食事を分け合う避難所。逆境の中にあっても歯を食いしばって耐える日本人の姿が、世界へ発信された。


ランスの政治学者は「西欧文明にはない集団的な規律、運命とそれへの抵抗、他者への配慮をあわせたユニークな遺伝子配列」と表現した。


 「原発事故に対して、危険をかえりみずに立ち向かう消防士や自衛官…。各地の被災地で、救命活動にあたった警察官や医療関係者、命がけで皆さんを守ってくれた学校の先生たちの姿を忘れないで…」


 4月6日付で菅直人首相と高木義明文部科学相が、小中学生や高校生に向けて発表したメッセージには消防士や教師らと並んで、「自衛官」とはっきりと書かれていた。政府が子供たちに向けて、自衛隊の活動をたたえるのは異例のことだ。


●誰が守るのか


 戦後の学校では、自衛隊の存在に疑問を抱かせるような授業が、当たり前のように行われてきた。教科書にも、そうした記述があふれている。今年3月末に文科省の検定を終えたばかりの中学校の社会科教科書には、自衛隊についてこうある。


《平和主義に反するのではないかという議論は、冷戦終結後も続いている》


《武器を持たないというのが日本国憲法の立場ではなかったのかという意見もある》


他国の軍事力と対峙(たいじ)しながら
国を守る自衛隊本来の使命や任務を子供たちに公正に伝える記述とは言い難い内容だ。


自衛隊だけでなく米軍も同様だ。


《今なお沖縄島では面積の約19%がアメリカ軍基地であり、事故、公害、犯罪など数多くの問題が出ている》


 日米安保条約に基づき、冷戦時代、旧ソ連など共産圏の圧力から日本の平和を守り、東アジアの安定を守るといった米軍の役割や存在意義を顧みない記述となっている。


その米軍が日本国民のために「トモダチ作戦」を展開した。


ある文科省幹部は「いざという危機に、日本を守れるのは誰なのか、国民は、はっきり分かっただろう。国民意識が変われば、教科書も変わっていくだろう」とみている。


●潮流変わるか


「津波を利用して我欲を洗い落とす必要がある。日本人の垢(あか)をね。やっぱり天罰だと思う」


 石原慎太郎・東京都知事はこう発言して物議を醸した。知事は発言を謝罪し撤回したが、


「自己実現」の名の下に、個人の欲求を満たすことのみを優先し
義務よりも権利追求ばかりが強調される教育が横行していることも事実だ。知事の発言がこうした風潮への問題提起だったことも見逃せない。


 震災とその後の計画停電経済活動も大きな制約を受けた


相次ぐ余震のなかで、自分の暮らしと日本の転落とを重ね合わせ、不安や恐怖を覚えた国民も多かった。テレビでは難局打開に団結が欠かせないとして「がんばろう日本」「日本の力」を鼓舞するスローガンが並び始めた。


 高崎経済大学の八木秀次教授は「日本という国家の繁栄があって、国民の豊かな暮らしも守られる。大震災を通じて私たちは国家と命運をともにしているという当然のことを身に染みて実感できたのではないか」としたうえでこう語る。


 「多くの犠牲から立ち上がるには、『教育の復興』はとても重要。これまで国家は遠ざけられ、国家と自分は無関係、


という考えが進歩的ともてはやされてきたが、


震災を機に、その陥穽(かんせい)に気づき、潮流が変わることを願っている」






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